資料請求フォームの作り方|途中離脱を防ぎ成果につなげる方法

 

困惑している顔
  • 資料請求フォームを作ったものの、離脱率が高くてリストが増えない
  • 資料を送った後、どうフォローすればいいかわからない

 

資料請求フォームは見込み顧客を獲得する重要な入口ですが、こうした悩みを抱えている方も少なくありません。

資料請求フォームを成果につなげるには、フォームの作り方だけでなく、資料を送った後のフォローまでセットで考える必要があります。

本記事では、資料請求フォームの作り方を3つの方法で比較し、離脱を防ぐ設計のコツ、回答率・成約率を高めるポイントを解説します。⇒ Lステップのサービス説明資料の無料ダウンロードはこちら

資料請求フォームを作るメリット

まずは、資料請求フォームを作成・設置することで、どのようなメリットがあるのかを見ていきましょう。

見込み顧客リストを作れる

資料請求フォームの最大のメリットは、顧客になる可能性がある「見込み顧客リスト」が作れることです。

 

商品カタログやサービス紹介資料を希望したユーザーは、「より詳しく知りたい」「比較検討したい」という明確な興味を持っています。

 

こうしたユーザーは、WebサイトやSNS投稿を閲覧しただけの人よりも関心度が高く、申し込みや購入につながる可能性も高いです。

 

さらに、その接点を通じて氏名・メールアドレス・会社名などの情報も取得できます。

 

資料請求という自然な流れの中で顧客情報を得られるため、その後のアプローチにつなげやすくなります。

関心度に応じた情報提供ができる

資料請求フォームを活用すれば、ユーザーの関心度や状況に応じた情報提供が実現します。

 

資料請求時に簡単なアンケートを設けることで、「いつ頃の利用を考えているか」「どんな課題を抱えているか」「予算はどのくらいか」といった情報を収集できます。

 

こうして得た情報をもとに、キャンペーン案内、商品情報の送付など、継続的にコミュニケーションを取ることで、ユーザーとの関係を深められるでしょう。

 

たとえば、「すぐに始めたい」と回答した人には具体的な料金プランや申し込み方法を、「まだ情報収集中」と回答した人には活用事例を送るなど、関心度に応じた案内が可能です。

 

興味が高まっているタイミングで適切な情報を提供することが、申し込みや購入といった成果につなげるポイントです。

問い合わせ対応の負担を減らせる

資料請求フォームを設置することで、初期段階の問い合わせ対応の負担を大幅に減らせます。 

 

商品やサービスの基本情報やよくある質問を資料にまとめておけば、ユーザーは自分で情報を確認可能です。 

 

さらに、フォームを通じて顧客情報や関心内容を取得できるため、 担当者はその後の個別フォローを効率的に進められます。

 

たとえば、問い合わせの種類や希望条件を把握することで、対応の優先度や内容をすぐに判断でき、スムーズな案内や回答につなげられます。

 

フォームの活用は、問い合わせ対応全体のスピードと精度を高める有効な手段です。⇒ Lステップのサービス説明資料の無料ダウンロードはこちら

資料請求フォームの作り方は主に3つ

資料請求フォームの作り方は、主に3つあります。

 

それぞれ初期費用や運用コスト、カスタマイズの自由度が異なるため、自社の状況や予算、運用体制に合わせて最適な方法を選びましょう。

自社でフォームを開発する

エンジニアがフォームを一から作る方法は、デザインや入力項目などを細かく決められるため、自社のサービスや業務フローに合わせて作り込める点が特徴です。

 

メール配信ツールや顧客管理システムなどとの、連携が自在な点もメリットといえます。

 

ただし、特に外部事業者に依頼するケースでは、設計にこだわるほど開発期間が長くなり、初期費用が数十万円から、内容によっては100万円近くかかるケースも少なくありません。

 

また、セキュリティ対策も含めて設計・管理する必要があるため、自社で対応する場合は、ある程度の知識や判断力が求められます。

 

外部に委託する場合でも、修正やアップデートのたびに追加のコストややり取りが発生します。

 

自由度が高い一方で、費用と手間がかかりやすい作り方です。

 

【向いている企業】

  • エンジニアが社内にいる
  • 独自の要件が多く、既存ツールでは対応できない
  • 長期的に自社システムとして運用したい

Googleフォームを使う

Googleフォームは、Googleアカウントがあれば費用をかけずに使いはじめられる点が大きなメリットです。

 

項目を追加していくだけなので、専門知識がなくても簡単にフォームを作れます。

 

資料請求フォームをまずは設置したい、という段階に向いています。

 

一方で、標準機能で変更できるデザインは、カラーやフォントなどに限られ、レイアウトを自在に変えることはできません。

 

加えて、回答後に自動で送られるメールは回答内容がそのまま送信されます。

 

メールの件名や本文の自由な設定には対応していません。

 

そのため、デザインを細かく作り込みたい場合や、送信メッセージを調整したい場合は、外部機能の利用など追加の設定が必要です。

 

また、回答内容はスプレッドシートに保存されるため、その後のフォローは手作業になりがちです。

 

手軽さが魅力な一方で、段階的な案内や継続的なコミュニケーションを行う場合は、運用面で工夫が必要な作り方です。

 

【向いている企業】

  • とにかく早く、無料でフォームを用意したい
  • 資料請求の件数や反応をまず確認したい
  • 資料請求を受け付けるだけで十分な場合

メッセージの配信や顧客管理をまとめて行えるツールを使う

メッセージ配信や顧客管理機能と連携できるツールでは、資料請求からその後のフォローまでまとめて管理・運用が可能です。

 

中にはフォーム作成からメッセージ配信・顧客管理まで、一つのツールで完結できるサービスもあります。

 

費用は月額0円〜数万円程度が一般的で、一部では無料プランも提供されています。

 

こうしたツールはプログラミング不要で本格的な資料請求フォームを作れるものも多く、自社開発ほどのコストや手間をかけずに、Googleフォームより運用しやすい作り方です。

 

【向いている企業】

  • メッセージ配信や顧客管理をまとめて行いたい
  • 専門知識がなくても本格的なフォームを作りたい
  • コストを抑えつつ柔軟に運用したい

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資料請求フォームの成果を左右する設計ポイント

資料請求フォームは、設置するだけでは成果につながりません。

 

入力のしやすさや心理的なハードルへの配慮によって、回答率には大きな差が生まれます。

 

ここでは設計のポイントを整理します。

入力項目を増やしすぎない

資料請求フォームの役割は、「検討中のユーザーが一歩踏み出しやすい状態をつくること」です。

 

情報取得を重視しすぎると、入力項目が増え、その分途中で離脱されやすくなります。

 

意識したいのは、「資料を届けるために欠かせない情報は何か」という視点です。

 

たとえば、資料をPDFで送付するのであれば、まずはメールアドレスをもらうだけでも十分といえます。

 

また、詳細な情報は資料送付後のコミュニケーションで補っていく、という考え方もあります。

 

フォームの段階ではハードルを極力下げ、入力項目は必要最低限に絞る設計がポイントです。

利用シーンに合わせて表示を最適化する

個人向けのサービスでは、資料請求フォームはスマートフォンから入力されるケースが多い傾向があります。

 

一方、企業向けのサービスではPCからのアクセスが中心となる場合もあります。

 

実際の利用シーンを踏まえて、フォームを設計する視点が重要です。

 

スマホ表示では、文字が小さく読みにくい、入力欄が押しづらい、スクロール量が多すぎる、といった点が離脱につながることもあります。

 

情報を詰め込みすぎず、スマホでも使いやすい構成かを確認してください。

 

また、入力を終えたあとに送信ボタンの位置が分かりにくいと、「どこで完了するのか」「まだ入力が必要なのか」と迷わせてしまいます。

 

実際に操作して、迷わず最後まで進めるかをチェックしましょう。

連絡先入力のハードルを下げる

資料請求で最も離脱が起きやすいのが、連絡先の入力です。

 

特に電話番号は、「営業電話が増えそう」「個人情報を渡すのが不安」といった心理的な抵抗を感じやすい項目です。

 

電話番号は任意項目にする、あるいは商談希望者のみ必須にするなど、項目設計を調整することで心理的な抵抗をやわらげられます。

 

また最近では、資料請求の入口そのものをLINEに置き換える企業も増えています。

 

LINEアカウントを友だち追加してもらい、そこから資料を配布する形にすると、ユーザーが連絡先を入力することなく、コミュニケーションをはじめられます。

 

このように、資料請求のハードルを下げる工夫が、反応率向上のポイントです。⇒ Lステップのサービス説明資料の無料ダウンロードはこちら

資料請求フォームを成果につなげるには

資料請求フォームの成果指標は、主に2つあります。

  • 資料請求フォームの回答率
  • 資料送付後の成約率

 

回答率を高めるには、入力しやすいフォーム設計に加えて、途中で離脱した人へ再アプローチする仕組みが必要です。

 

WebサイトやGoogleフォームでは、入力途中で離脱すると接点が途切れてしまい、「入力はお済みですか?」と個別にフォローするのは難しいといえます。



 

一方で、成約率を左右するのは資料送付後のフォローです。 



 

多くの企業では、資料請求後の案内やフォローをメールで行っています。



 

しかしメールは手動対応になりやすく、担当者ごとの対応の差や連絡の遅れが生じがちです。

 

迷惑フォルダへの振り分けや、未開封のまま埋もれてしまうケースも少なくありません。

 

関心が高まっているタイミングで接点を持てなければ、検討はそのまま止まってしまいます。 

 

  • 回答してもらう仕組み 
  • 資料請求後、検討を深めてもらう仕組み 

 

この2つの両立が、回答率と成約率を高める鍵になります。 


こうした仕組みを実現する手段として、近年注目されているのがLINEの活用です。
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LINEで実現できる「回答率」と「成約率」の両立

なぜ今、資料請求にLINEを活用する企業が増えているのでしょうか。 

 

それは、「未回答者への再アプローチ」と「資料送付後のフォロー」を一連の流れとして組み立てられるからです。

 

LINEと後ほど解説する拡張ツールを組み合わせると、次のような導線を設計できます。

 

  1. ユーザーが広告やWebサイトからLINEを友だち追加
  2. LINE内で資料請求フォームを案内
  3. フォーム回答後LINEで資料を送付
  4. 検討状況に応じたメッセージを配信

 

あらかじめLINEでつながっているので、途中離脱があってもユーザーとの接点が途切れません。

 

さらに、フォームの回答状況を把握できるため、リマインドによって回答率の底上げにもつながります。 

 

また、資料送付後に「事例紹介」や「無料相談の案内」などを配信し、検討を後押しすることも可能です。

 

前述の通り、資料請求前後のフォローをメールで行う場合、未開封のまま埋もれてしまうケースも少なくありません。 

 

その点、LINEは日常的に利用されるツールであり、比較的メッセージが確認されやすい傾向があります。 (メルマガの開封率が10〜30%程度に対し、LINEは約60% ※当社調べ) 

 

ユーザーとより多くの接点が持てるチャネルを活用するのも、回答率と成約率向上のポイントです。 

 

企業がLINEで情報発信や顧客対応を行う際には、「LINE公式アカウント」というビジネス用のアカウントを使います。 

 

ただし、LINE公式アカウント単体では、 

  • LINE内で資料請求を完結させる導線の設計
  • 回答内容と顧客情報の自動紐付け
  • 回答内容に応じたメッセージの自動配信 

といった運用には制約があります。 

 

このような制約を補い、回答率と成約率の両立を実現するのが、LINE公式アカウントの機能を拡張する「Lステップ」です。⇒ Lステップのサービス説明資料の無料ダウンロードはこちら

回答率と成約率を仕組み化するならLステップ

Lステップでは、フォームへの回答状況に応じて、未回答者へのリマインドや資料送付、その後のメッセージ配信までの流れを仕組み化できます。

 

LINE公式アカウント単体とLステップの違いを整理すると、次のようになります。

 

LINE公式アカウント Lステップ
フォーム作成機能
×
ない

ある
顧客情報管理

手動管理

自動化できる
メッセージ配信

手動管理

自動化できる

 

Lステップでは、LINE上で完結する形で資料請求フォームを作成でき、回答内容は自動で顧客情報へ紐付け可能です。

 

さらに、回答に応じてあらかじめ設定したタグを付与することで、興味関心や検討に応じたメッセージを自動で出し分けられます。

 

たとえばハウスメーカーが、資料請求フォームで住宅計画についての質問項目を設定したとします。

  • 「新築」と回答
    →「新築」タグを付与し、間取りの決め方や住宅ローンの基礎知識を配信
  • 建て替え」と回答
    →「建て替え」タグを付与し、メリットや費用の相場を配信
  • 「リフォーム」と回答
    →「リフォーム」タグを付与し、業者選びのポイントや補助金・助成金の情報を配信

資料請求フォームで離脱させない!成果につなげる設計のコツ

 

といった情報を、検討状況に応じて自動で届けられます。

 

なお、Lステップでは無料で始められる「フリープラン」もご用意しています。

 

まずは機能に触れながら、自社に合った運用を探っていくのも一つの方法です。

 

Lステップで資料請求フォームを作成した事例3選

ここでは、Lステップで資料請求フォームを作成した事例を3つご紹介します。

【学習塾】資料請求後のフォローを自動化し、面談設定率を向上

関西で学習塾を展開する株式会社ドリーム・チーム様では、見込み客からの問い合わせ対応を、電話やWebサイトのフォーム中心で行っており、面談設定に時間がかかる状況がありました。

 

そこでLステップを導入し、LINE上に資料請求フォームを設置。

 

LINE上に資料請求フォームを設置

 

友だち追加のきっかけごとにあいさつメッセージを出し分け、登録直後に資料請求や体験申込へ進める導線を整備しました。

 

さらに、面談日程の調整もLINE上で完結できる仕組みに変更しています。


その結果、問い合わせ件数は前年比30件以上増加し、面談設定率は従来の75〜80%から96%へ向上しました。

【リノベーション会社】資料請求の郵送対応をLINEに切り替え、無料相談の申し込み増加

関東を拠点にリノベーション事業を展開する株式会社エコハウス様では、Webサイト経由の資料請求に対し、紙資料の郵送対応を行っていました。

 

しかし、送付までのタイムラグや、その後のフォローが十分にできない点が課題に。

 

そこでLステップを導入し、友だち追加後のアンケート回答者へ、事例集や耐震冊子などのPDFをLINEで自動送信する仕組みに切り替えました。

 

【友だち追加後のアンケート】

友だち追加後のアンケート

 

【アンケートの回答特典】

アンケートの回答特典

 

加えて希望内容に応じた配信も行うことで、継続的な接点を確保しています。


その結果、資料受け取りから無料相談への移行がスムーズになり、申し込み増加につながっています。

【通信講座】資料請求をLINE化し、スムーズな受講申し込みを実現

ハンドメイドや美容系資格の通信講座を展開するPBアカデミー様では、資料請求に対して紙の資料を郵送していました。

 

しかし、資料到着までのタイムラグや、個人情報入力のハードルによるライト層の離脱が課題となっていました。

 

そこでLステップを導入し、資料をPDF化してLINE上で提供。

 

【LINEでみた資料のイメージ】

LINEでみた資料のイメージ

 

友だち登録後に簡単なアンケートへ回答した方へ、自動送付する設計に切り替えました。

 

【アンケート】

アンケート

 

熱量に応じた配信も自動化したことで、興味が高まったタイミングを逃さず受講案内につなげられるようになり、売上拡大と工数削減の両立を実現しています。

まとめ

資料請求フォームは、見込み顧客との接点をつくる大切な入口です。 

 

しかし、設置するだけでは成果にはつながりません。 

 

まずは、自社の資料請求フォームが「回答後のフォローまで設計されているか」を見直してみてください。

 

資料を「送って終わり」にしない仕組みが、成果につなげる第一歩になります。

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